面接交通費ってもらえるの？支給される基準と金額は

（2020-3-1更新）

転職活動では何かと出費がかさむものです。

「スーツや靴、バッグ、写真代・・・」

実は、意外にかかるのが面接時の交通費です。

希望条件の内定を得るまでには、5～10社の面接を受ける人もいると思いますが、内定までには、2次面接、そして最終面接と進む必要があり、そうなると交通費の出費も相当な金額になってしまいます。

そんな中、面接会場までの交通費を支払ってくれる会社があることをご承知ですか？

今回は、面接交通費がどんな場合に支給されるか解説します。

面接交通費は原則自己負担

基本的に、面接会場までの交通費は自己負担が一般的で、会社から支払われることを期待するものではありません。

「電車代だけで片道2,000円もかかるので、何度も面接をする余裕がない」

多くの企業の面接を受けることが、少しでも理想の会社に入社するために必要だとは分かっていても、収入が無い状況での出費は抑えたいのが本音ですね。

こんな懐が厳しい時には、面接時の交通費を支払ってくれる企業を受けたくなるものです。

では、なぜ企業は交通費を払ってくれるかというと、人手不足で募集をしてもなかなか人が集まらないという事情もありますが、主に次の理由で交通費を支払っていることが考えられます。

優秀な人材を集めたい場合

誰もが知る大企業は、求人票をだすと多数の応募者が集まりますが、知名度が劣る企業やIT系など優秀なエンジニアを必要とする企業は、「あの手この手」を使って会社をアピールします。

この自社アピールの一環として、求人票に「面接交通費支給」を謳い文句にすることがあります。

もちろん、交通費の支給だけで優秀な人材が集まることはありませんが、まず企業を知ってもらい、「試しに応募してみようかな」と採用につなげようと努力している訳です。

地方や交通の不便な場所にある企業

企業の所在地によって、交通費の支払われやすい地域があります。

例えば、三大都市圏である東京・名古屋・大阪の近郊よりは、地方都市の企業の方が、面接交通費の支給がされやすい傾向があります。

また、所在地に関係なく最寄りの駅から離れており、面接会場までのバスの本数が少なかったりタクシーでないと行けなかったりする場所では、応募者の負担軽減のため、交通費の支払いが行われやすいです。

この場合、事前に「タクシー代は支給しますので領収書をもらってください」と指示されることがあります。

最終面接のみ支給

上記に当てはまらない企業でも、最終面接になると交通費を支給する企業もあります。

これは、最終面接まで残っている人に対して、入社をして欲しいとの意味を込めて支給をしているためで、多くの企業が最終面接のみ支給しているようです。

管理人が転職した時も、東京の企業で最寄り駅から歩けるにもかかわらず、5社中2社が最終面接のみ交通費が払われたことがありました。

支給金額は？

上記の理由で交通費が支給されるとしても、必ずしも全額が支払われるとは限りません。

全額支給

交通費の支給に上限がなく、かかった金額を全額支払う太っ腹な会社です。

遠方からの応募を積極的に受け入れている会社や、交通が不便な場所にある会社などに多いですが、全額だからといっても最短ルートで計算した交通費しか支給されません。

また、特急や新幹線を利用する場合、事前の承認が無いと認められないことが通常で、認められた場合も自由席の金額に制限されます。

全額支給（上限あり）

全額支給と考え方は同じですが、上限が5,000円までなどと決められている場合です。

上限未満だったとしても、最短ルートで申請しなければなりません。

一律支給

応募者全員の交通費をわざわざ計算していたら、会社の事務量が膨大になってしまうので、一律1,000円などと決めて支給する場合です。

徒歩圏の人も遠方の人も一律で同じ金額を支給されます。

面接交通費の支給があるか確認できるか？

こんなありがたい面接交通費支給制度ですが、企業に支給があるかを確認するのは失礼に当たります。

とは言っても、交通費の支給有無は気になりますので、次の3つの方法で探ってみましょう。

求人票をチェック

面接交通費の支給は、企業にとってもアピールになりますので、求人票に記載されていることが多いです。

WEBであれば、でかでかと記載されていたり、「待遇」や「選考」欄を確認してみると「面接交通費○○」と記載されている場合があります。

持ち物に印鑑が無いかチェック

面接案内のメールなどに持ち物として「印鑑」が記載されていたら、交通費が支給される可能性があります。

ただし、印鑑は「個人情報取扱同意書」や「健康状態告知書」などの押印のために必要な場合があるので、印鑑の記載があっても交通費が払われるとは限りません。

また、一次面接では記載なかったが、最終面接で「印鑑」を持参してくださいと言われた場合、面接交通費が支払われる可能性が高いです。

転職エージェントに聞いてみる

転職エージェントを利用しているのであれば、担当のコンサルタントに聞いてみるのも良い方法です。

コンサルタントは、この企業は交通費の支給があるなどの情報を持っている事がありますので、エージェントを利用しているのであれば、確認してみましょう。

面接交通費の受け取り方

交通費は、企業の経費精算として処理されるので、企業毎に決められた交通費明細書などのフォーマットに明細を書いて提出することになります。

主に記載する内容は以下の通りです。

• 家から面接会場までの経路の明細
• 振込口座番号
• 記名押印

なお、交通費を受け取るための注意点があるので確認しておきます。

印鑑は必須

面接交通費の支給がある場合、ほとんどの企業が受領に印鑑を求めてきます。

印鑑は三文判（シャチハタ不可）

印鑑は、100円ショップで売っている「三文判」のもので構いませんが、シャチハタなどのスタンプタイプの印鑑は不可の場合があるので気を付けましょう。

交通費の領収書が求められることも

基本的に、電車とバスの場合は、ほとんど領収書が不要ですが、タクシーや特急、新幹線、飛行機などを利用した場合、領収書が求められると思ってください。

特急や新幹線、飛行機などは領収書が必要

特急券や飛行機のチケットを買う時に、券売機や窓口で購入時に忘れずにもらっておきます。また、インターネットの場合は領収書の印刷をしておきましょう。

まとめ

いかがでしたでしょうか。

面接交通費が支払われる理由をまとめますと

• 優秀な人材を確保したい場合
• 交通が不便な場所にある企業
• 最終面接のみ

就職の面接では出費がかさみますが、面接交通費は自己負担が原則なので、「支給されたらラッキー」とあまり期待しすぎないことがよいでしょう。

なお、面接日程を効率的に組むことで、少しでも電車・バス代を節約することができますので、面接スケジュールの組み方に悩んだら次の記事をご覧ください。