(2020-7-10更新)

現在働いている会社を辞めて転職したいと考えている人は多いと思います。

どうせ転職するなら少しでも有利に転職したいものですが、実際に転職活動に有利な時期はあるのでしょうか?

「年度末は求人が多い」

もちろん、求人票が多いからと言って有利というわけではなく、現在抱えている仕事の状況によって、辞めやすい時期が適切なタイミングという人もいると思います。

今回は、転職活動に適した時期を、パターン別に解説します。

求人の多い時期は、3~4月と9~10月がピーク

転職市場全体の求人数は、3~4月と9~10月が多い傾向にあります。

これは、日本の多くの企業は4月に上期、10月に下期が始まることが多いので、この時期に合わせて、新規事業や欠員補充などを行うため、それに合わせて求人数も増えます。

新規事業と欠員補充で多様な募集がある

また、3月末、9月末に退職者が出やすいので、欠員募集も同時に行われるため、1つの企業が様々な職種をまとめて募集されやすいので、普段見かけない募集にお目にかかることができます。

逆に求人の少ない時期

求人の多い時期があれば、少ない時期もあります。

企業は上記の「求人が多い時期に」まとめて募集をする傾向があるため、その反動で、7~8月と11~1月は求人数が少ない傾向があります。

特に、この時期の求人は欠員補充が行われやすいので、大量募集よりは少人数の募集がかけられることがあります。

特に、欠員補充で急募の案件ならば、応募したらすぐ面接が行われて、まさに「トントン拍子」に内定が出ることがあります。

求人数が多いから有利とも限らない

求人数が多い時期は、それだけ転職希望者も多いので、ライバルが多くなります。

もちろん、ライバルが増えても求人数が多いので、求人にありつけないことはないですが、誰もが欲しがる優秀な人材が「内定を独占」することがあるので、第一志望の企業から内定がなかなか得られない事態になることも。

穴狙いという方法もある

逆に、求人数が少なく競争が激しい時期を避けて、「穴場狙い」をする方法もあります。

この時期は、ライバルが少ない分、書類選考が通過しやすかったり、面接が通過しやすかったりする傾向があります。特に、欠員募集の求人の場合、「すぐに入社可能」をアピールすることで、優先的に採用されることもあります。

なお、転職活動は、思っていた以上に長い期間かかるものです。
納得いく条件で転職するには、6ヶ月は覚悟が必要です。詳しくは関連記事をご覧ください。

【関連記事】

転職活動の流れは?意外に長い内定までの期間を乗り切る方法

個別事情でベストなタイミングは?

今まで一般的な求人動向を見てきましたが、個別の事情でのベストなタイミングを紹介します。

勤続年数

企業の採用担当者は、せっかく採用した人物が、すぐに退職してしまう事を嫌います。

このため、今まで短期に転職をしてきた人や、入社から勤続年数が浅い人は、少なくても3年以上の勤続年数が経過してから転職を行う方が、結果として良い求人にありつけることがあります。

「石の上にも三年」という言葉が示す通り、短い期間で転職をしてきた人は、「採用してもすぐに辞めてしまうのではないか」と懸念されることがあるからです。

年齢

昔から30歳や35歳が「転職の壁」と言われていますが、この壁の前である「29歳」や「34歳」で転職をしてしまうことも選択肢です。

特に、未経験の場合は、求人数が減る前の「29歳」で転職をしたり、経験者でも、「34歳」までに転職することで、年齢による不利益を受けないので、有利に転職をすることができます。

年齢によるベストタイミング
  • 未経験:29歳までに転職
  • 経験者:34歳までに転職

あと1年働けば退職金が増える場合

在職中の転職活動の場合、退職金がいくら貰えるかを試算した上で転職を決断した方が良い場合があります。

例えば、勤続10年や20年で退職金が大幅に増えることがあり、企業によっては、勤続9年と10年では、退職金が倍近く違うなんてことがありますので、自社の退職金規定などを確認してから、「退職金で損しないタイミング」で転職に踏切ようにしましょう。

【関連記事】

退職金の税金と申告!退職控除か雑所得でこんなにも違うの?

昇進を控えている場合

出世

もしあなたが社内で昇進間近であったなら、転職はしてはなりません。

なぜなら転職前のポジションは、転職先で評価されるからです。
もし、昇進によってリーダー経験やマネジメント経験を積めるのであれば、しっかりと経験を積んでから転職した方が、評価のされかたが違います。

なお、昇進後は与えられたポジションで結果を出せるように努めるべきで、昇進してすぐに転職をしようとすると、無責任な人物と悪い評価をされる可能性もあります。

(下に続く)

資格の勉強をしている場合

現在、業務に関係する資格の勉強をしている場合は、資格取得後に転職活動を始めた方が、好条件で転職できる可能性があります。

実務経験と関連資格がセットになることで、転職市場での価値が上がりますので、1年以内に資格が取れる見込みならば資格取得後に転職活動を行った方が有利です。

ただし、パソコンや語学など直接業務に関係しない資格の場合は、資格取得前であっても転職できるタイミングでした方がいいです。

プロジェクトを抱えている場合

現在、ある程度大きなプロジェクトを抱えている場合は、プロジェクトが終わったタイミングで転職した方が良いでしょう。

抱えているプロジェクトが、自分のキャリアアップに繋がる場合はもちろん、そうでない場合も大規模なプロジェクトの途中で転職することは、「逃げた」というイメージを持たれる場合があるので、最後までやり遂げてから転職したほうが、会社に迷惑をかけないので、円満退社につながります。

なお、退職しようか今の会社に残るべきか悩んだときの対処法を、関連記事で解説しています。

【関連記事】

会社を辞めるべきか辞めずに続けるべきか?判断に迷った時の対処法

ライフイベントを考慮したタイミング

自宅の購入後

マイホーム

自宅の購入を検討している場合は、購入前に転職しない方がいいです。

全額現金で購入する場合は別として、住宅ローンの審査では勤続年数が影響しますので、転職したての場合は審査で落ちることもありえます。

また、転職先の社風や人間関係が合わなかったり馴染めなかったりしたら、マイホームの購入どころの話でなくなってしまいますので、転職前に購入して落ち着いてから、転職活動を始めた方が失敗のリスクが減ります。

(下に続く)

出産の1年以上前

出産

出産前後の転職は、非常にデリケートな部分があります。

特に、出産してからの転職活動の場合、

「子供の病気などで休みがちになるのではないか

と懸念されて、採用が遠のくことがあります。

逆に、転職後の出産の場合は、仕事を覚えきる前に産前産後や育児休暇を取らざるを得ず、転職先に迷惑をかける可能性があります。

このため、管理人が考えたベストなタイミングは、

出産の1年以上前に転職し、入社後は人一倍頑張って周囲から認められてから、産前産後や育児休暇を取れば、「頑張っていたから」と周りの理解を得やすいのではないでしょうか。

なお、産前産後の休暇は制限なく取得できますが、育児休暇は「勤続1年以上経過していること」と条件がついている場合がありますので注意してください。

育児・介護休業法では、育児休暇の取得条件を次の通り定めています。

  1. 勤続1年以上経過していること
  2. 子が1歳6か月に達する日まで、雇用契約が見込まれていること

厚生労働省「育児・介護休業法について

【関連記事】

育児休業制度とは?給付金はいくらもらえるか

(下に続く)

まとめ

いかがでしたでしょうか。

転職に有利な時期をおさらいしますと、

  • 求人数が多い時期
  • 求人数が少ない穴場狙い
  • 個別事情(勤続年数、年齢、退職金、昇進、資格取得、プロジェクトの状況)
  • ライフイベント(自宅購入、出産)

様々な状況によってベストなタイミングは異なりますので、周りに流されず、自分にとっての最高のタイミングで転職活動を行うことをお勧めします。

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