(2019-7-16更新)

採用の面接では、変わった面接に遭遇することがあります。

  • 「面接官がやたら高圧的で怖かった」
  • 「揚げ足取りの質問ばかりだった」

もしかしたら、その面接は「圧迫面接」かもしれません。

今回は、企業はなぜ圧迫面接を行うのか?理由と対処方法を解説します。

圧迫面接とは?

圧迫面接とは

面接官が威圧的な態度を取ったり、答えられない・意地悪な質問をしたりして、応募者のストレス耐性や対応力を確かめる面接のことをいいます。

圧迫面接は、中途の転職よりは、就活の面接で行われることが多いですが、企業の意図している狙いを見極めて適切に対処すれば、怖がることはありません。

何故わざわざ行うのか?

会社で働いていると、顧客や上司から厳しいこと言われたり、壁に当たったりと厳しい状況に遭遇することがありますが、忍耐力や対応力が無く逃げ出されてしまっては困ってしまいます。

また、入社しても「やりたい仕事をさせてもらえない」「仕事がつまらない」と、すぐに辞められてしまったら、会社が回らなくなってしまいますので、面接時に「ある程度の耐性があるか?」を見極めている訳です。

圧迫面接の具体例

面接官の態度が威圧的

圧迫面接

圧迫面接では、面接官の態度が威圧的であることが多く、次のようなことをしてきます。

  • 面接官が大人数
  • わざと大きい声で話す
  • 応募者の話を聞かない(フリをする)
  • 腕を組む
  • 机を叩く

普通の面接ではありえない態度を取るため、応募者には「嫌な面接官」、「態度が悪い」と感じたり、怖くなったり委縮してしまったりして、まともに回答ができないまま面接が終わってしまうことがあります。

ただし、これが圧迫面接という演技だと分かれば、怯えずに平常心で質疑応答をすることができます。

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意地悪な質問をする

圧迫面接の質問

圧迫面接では、面接官の態度だけでなく、質問も通常あり得ないと思われる事を聞いてきます。

  • 応募者の回答に「それで?」「だから?」「何故?」と突っ込む
  • 「その考えは通用しないよ」「甘いよ」などと否定する
  • 「志望動機が曖昧だね」「結局どこでもいいんじゃないの?」

意地悪な質問をする場合は、面接官は「予想外の質問に対する対応力」を見極めるために行うことがあります。

これは、インターネットやマニュアル本の「模範解答」を暗記して答えている学生に対して、

意表を突いた質問をしたらなんて答えるか?

を見極めるために行われることもあります。

想定外の質問のため、答えられなくて黙ってしまうと、「暗記したことしか答えられない」「入社後もとっさの時に何もできない」と判断されてしまいます。

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対策は?

そういう面接と割り切る

面接官も好きで高圧的な態度を取ったり、意地悪な質問をしたりしている訳ではないので、「圧迫面接というテスト」をしていると割り切ってしまえば、必要以上に怖がったりすることがなく、精神的に楽ではないでしょうか。

就活で数多くの面接を行っていると、1社くらいは圧迫面接にあたることもありますので、

これが噂の圧迫面接か、お手並み拝見

と面接官がどんなことをしてくるか観察してみましょう。

冷静になる

圧迫面接は、わざと嫌なことをしてくるので、感情的になったら負けです。

冷静でいることが一番の対策

他の学生は圧迫面接の知識がなく、うろたえてしまって実力を発揮できないかもしれませんが、圧迫面接とわかっていれば、終始冷静に対応できると思います。

特に、圧迫面接の狙いは、「忍耐力」と「対応力」があるかを見極めるために行われるので、感情的になったり、「逆ギレ」したりしては面接官の思うツボです。

社会人でも、ちょっと思うように進まないと簡単にキレる人がいますが、人事の人たちは、そういうキレやすい人を採用しないためにも「圧迫面接」が必要だと考えているのです。

ひどい時は辞退すればいい

例え圧迫面接だからと言っても、

  • あまりにも面接官の態度が悪い
  • 人格を否定された
  • 怒鳴りつけた

圧迫面接にも限度があり、度が過ぎる場合は、会社の姿勢を疑うべきで、入社後も「同じようなことをされる可能性がある」ので、辞退をした方が賢明です。

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まとめ

いかがでしたでしょうか。

圧迫面接の目的と対策を解説しましたが、おさらいしますと重要なことは、

  • 「そういう面接と割り切る」
  • 「感情的にならず冷静になる」

圧迫面接は、「怖い」「イライラする」と敬遠する人がいますが、わざとそう思わせるために演技をしています。

ただし、「人格を傷つけるなど」あまりにもひどい時は辞退すべきです。

ひどい面接をする企業は、社員を大切にしない会社の場合があり、入社したとしても、パワハラなどを受ける可能性がありますし、もしかしたらブラック企業かもしれません。