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「会社辞めてやる!」と思うことは誰でもあることでしょう。
年に数回思う人や、毎日思う人もいるでしょう。

会社を辞めて、新しい会社に転職して、解決する場合もあれば、余計悪くなった人もいます。

まずは、一旦落ち着いて、以下の辞めたい理由と対処方法をご覧ください。


1.人間関係 ~あの上司・先輩とは顔を合わせたくない~

怒られている
会社を辞めたい理由で、もっとも多く、やっかいなのが人間関係。
外回りが多い人でなければ、嫌な人と一日中顔を合わせるのは辛いことです。

いじめ、パワハラの場合

人間関係が悪化していくと、延々怒鳴られたり、いじめにあったりと、朝起きると憂鬱になってしまいます。
会社によっては、相談窓口がある所もありますが、そうでない会社の場合、どこにも相談できず、精神的に追い詰められて病気になってしまいます。

いじめやパワハラで悩んでいる場合は、今すぐ辞めることをお勧めします。
そもそも、いじめやパワハラが日常的に行われているということは、その会社自体に問題があります
頑張って働いても得られることは少ないでしょう。

上司に問題がある場合

部下の意見を聞かない、自分の意見を押し付ける

年下上司・年下部下という言葉もよく耳にしますが、多くの場合、上司は年配で勤続年数が長いことでしょう。
思った以上に男性はプライドが高く、このプライドが、下の人間からの意見を受け付けることを拒否します。

それ以外にも、「新しい事に対する抵抗」や「失敗したときの恐怖心」が、部下の意見を受け付けなくなります。

責任感がない、責任を押し付ける

上司のミスを部下になすりつける、または、部下に仕事を丸投げして責任もとらせる。
揚げ足取りや逃げ足はやたら早い上司いますね。
こういう上司は、報告や相談をしても、自分の考えがないため、まともな回答は返ってきません。
せいぜい「○○課の○○さんがこう言っていたよ」と伝書鳩みたいなことしか口からでてこないでしょう。

部下に仕事をまかせられない

中間管理職に多いパターンで、部下に仕事を任せることができず、すべて自分で抱え込んでパンクしてしまう上司。
周りからも「仕事はできる」と認められているが、上司としては失格です。

このパターンには二種類あり、「自分がやるべきこと」を思い込んで部下に任せることができない場合と、
「自分の仕事がなくなる」、「(教えることで)部下に抜かれる」と思い込んでいる場合があります。

どちらの場合でも、ルーチンワークや補助的な仕事ばかりで、重要度の高い仕事が任されず、やりがいがないことには変わりないです。

上司に問題がある場合の対処法

上司に問題がある場合は、辞めない方がよい場合が多いです。

特に、2~3年周期で異動がある会社にお勤めの場合は、上司が変わるまで待ちましょう。
もちろん、次の上司も問題があるかもしれませんが、理想の上司なんてそうは巡り会えるものではありません。

2.給与 ~これでは家族が養えない~

給与

会社に就職して数年たち仕事も人並みにできるようになってくると、給与について考えるようになるでしょう。

「もしかしたら、うちの会社って給与安い?」
「毎日こんなに働いているのに評価されてない?」

給与が安くて、辞めた方がいい場合

明らかに給与が安い

まずは、自分の年収が平均年収と比較し、給与水準が平均なのか少ないのか確認してみてください。

※出典:厚生労働省「平成 28 年賃金構造基本統計調査の概況」(残業手当は含まず)

さらに、入社後の昇給額、先輩や上司の給与から、将来の給与をシュミレーションして、上記の平均年収と比べてみてください。
尚、平均年収は会社の規模により大きく変わりますので、増減してみてください。

※出典:厚生労働省「平成 28 年賃金構造基本統計調査の概況」

 

結論
現在の給与も低く、将来の昇給も期待できない場合は、辞めることを検討してみてください。
もちろん、会社の規模、業種、職種、または、新卒・中途入社等により、給与は変わりますが、給与が安いのかどうかの判断には有効です。

給与が安いが、会社に残ったほうがいい場合

仕事がキャリアアップになる場合

ステップアップ

「仕事は良いけど、給与がやすいんだよな~」
そう嘆いている人には、はっきり言えます、

辞めずに仕事やり遂げてください!

  • スキルアップになる
  • すごいクライアントの仕事をしている
  • 自分のポジション以上の権限を与えられている

こんなに恵まれた仕事をしているのであれば、やり遂げましょう!
いや、「期待以上に成果を出すぞ!」くらいの気持ちが必要です。

福利厚生が充実している場合

以下の一つでも当てはまれば、辞めずに残ったほうがいいかもしれません。

  • 社宅に入居している
  • 住宅手当、家族手当が支給されている
  • 社員食堂がある

転職先に、上記が無ければ、給与が増えたけようにみえるけど、生活が苦しくなった(可処分所得が減った)という状況になりかねません。

また、勤務時間が次のように恵まれている場合

  • 休日が多い
  • 有給休暇が消化できる

休日が多い目安は、年間休日が120日以上です。

2018年の例で、カレンダーの休みに、正月(1月1~3日)、お盆(8月13~15日)、年末(12月29~31日)を休みとした場合で、年間120日になります。(完全週休二日制+三大連休がある場合です)

結論
福利厚生が充実している場合は、それを金額に換算して、給与に加えてみてください。
給与に加えた結果、納得のいく「給与」になった場合は、辞めずに頑張りましょう。

また、休日が多く有給休暇が消化できる会社の場合も、辞めない方がいい場合が多いです。
例えば、年間休日が125日あり、有給休暇が完全消化できる会社にお勤めのあなた、恵まれています。多少安くても定年まで頑張ったほうがよいでしょう。

福利厚生が充実している会社は、「よい会社」の場合が多いです。
世の中には、ブラックやブラックに近い会社が山ほどあるんですから。

3.労働時間が長い、残業が多い ~サービス残業!?~

疲労状態

「うちの会社は、定時が21時です(泣)」
「今日は早く帰れた(時計は20時)」

本当の定時が18時なのに、帰れない人たちの嘆きです。
日本の時間外労働はとても多く、安倍総理が「働き方改革」の中で、長時間労働の改善を掲げなければならないほどです。

また、2017年12月の有効求人倍率が1.59と人手不足が顕著です。
人手不足から1人当たりの仕事量が増えており、多少の残業は仕方ないですが、度が過ぎていいわけではありません。

※有効求人倍率とは、月間有効求人数を月間有効求職者数で割ったもので、1倍より大きいと人手不足、逆に1倍より小さいと人余りとなります。

すぐに辞めるべき

過去3か月間の残業時間(サービス残業を含む)が、1か月あたり平均60時間を超えたら、辞めるべきです。
長時間の残業で、身体、精神ともにボロボロになってしまうので、病気になる前に退職を検討してください。

特定受給資格者なり、すぐに失業給付もらえる可能性

離職の直前6か月間のうちに

  • いずれか連続する3か月で45時間
  • いずれか1か月で100時間
  • いずれか連続する2か月以上の期間の時間外労働を平均して1か月で80時間

を超える時間外労働が行われたため離職した者。

この条件の一つでも当てはまれば、自分から退職しても、ハローワークで事情を説明することで「特定受給資格者(会社都合)」に変更してもらうことが可能です。

特定受給資格者になれば、3か月の待機期間を待たずに、失業給付が受けられ、さらに給付日数も多くなります。

ただしハローワークでは、タイムカードや勤務時間表などの証明できる資料が必要なので、退職前に準備しておく必要があります。


特定受給資格者の要件の詳細は、以下関連記事をご覧ください。

関連記事:「失業給付の受給要件と資格者

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